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特定需要家における対策事例

特定需要家ガイドラインの規制は、受電設備全体での高調波発生量を規制するものであるため、受電設備側での対策方法や、機器側の対策による方法があり、経済的で効果的な技術を採用することが推奨されます。

受電設備側での対策方法

(1)多パルス化(図1参照)
多パルス化による方法は、変圧器と変換器の組み合わせで実現することが出来るので、広く採用されています。1例として、図1には直列12パルス方式を示します。5次、フ次成分は理論上なくなりますが、完全に平衡して30度位相をずらすのは実際上困難であり、考慮が必要です。

<図1 多パルス化(例:直列12パルス接続)>

<図1 多パルス化(例:直列12パルス接続)>

(2)受動フィルタ(図2参照)
受動フィルタは受電変圧器の2次側で高調波発生機器と並列に接続(図2)するのが基本ですが、高圧受電で変圧器の無い場合は分流リアクトル付きで対応可能です。いずれの場合も各設備とのインピーダンスマッチングが必要です。

<図2 受動フィルタ>

<図2 受動フィルタ>

(3)能動(アクティブ)フィルタ(図3参照)
能動フィルタは負荷から発生する高調波電流を検出し、それを打ち消す極性の電流を能動的(アクティブ)に発生させます。図3に基本構成を示します。対象周波数が高いほど制御の追従性が低下するので注意が必要です。

<図3 能動(アクティブ)フィルタの基本構成>

<図3 能動(アクティブ)フィルタの基本構成>

(4)力率改善コンデンサ(図4参照)
力率改善コンデンサを受電変圧器の2次側に接続(図4)することで、条件により無対策の場合に比べて5次高調波を約50%抑制させることが可能です。

<図4 力率改善コンデンサによる対策>

<図4 力率改善コンデンサによる対策>
機器側による対策方法

(1)パッシブ方式
直流リアクトル(DCL):最も一般的な高調波抑制の対策実施例で内蔵されており、力率改善の観点からも冷凍空調機器では、標準装備となっています。
交・直流リアクトル(ACL+DCL):オプション対応が主です。

<パッシブフィルタ>
パッシブ方式



(2)アクティブ方式:オプション対応が主です。

<アクティブフィルタ>

アクティブ方式